今後は市民主体で存続か？
このようにして東京オリンピック・パラリンピックの直後にも関わらず開催見送りの可能性が高まった同大会だが、各社報道を見ると2021年以降に市民主体の大会として存続を検討しているとある。
現行のフルマラソンでいくのかそれともハーフマラソンに戻るかは定かではないが、市内外から2万人近い市民ランナーを集めているだけにその期待には応じようということなのだろう。
落胆の声多く上がる
今回の報道が出たことで、ランナーからは落胆の声が多く上がっている。
長野県から前回大会にも参加された男性ランナーは今年も参加を考えていただけにとても残念と回答した。
ある女性ランナーからは確かにきついコースではあるもののそこで記録を縮めることが頑張れる源泉になっていたこと、そして抽選のないレースだけに今回の報道にはびっくりしたしすごく残念と答えた。
加えて、当サイトで実施した新年の抱負キャンペーンでフルマラソンでの自己ベスト更新をあげていたYossyFactoryさんも非常に残念と答えた。
開催見送りに思うこと
過去3大会に渡ってボランティアという立場として関わってきた管理人としても、今回の見送りは非常に残念である。毎年沿道でランナーの皆様をサポートすることでこちらとしても元気をいただいたし、何より街の文化の担い手になることが毎年楽しみで仕方がなかっただけに尚更だ。
先にもあげたように主催は市をはじめ埼玉県など5者だが、全国初のスポーツコミッションとして設立された一般社団法人さいたまスポーツコミッションが後援に留まっているのが気がかりだ。
2011年に設立された同法人はさいたま市を日本一のスポーツ振興都市にすべくスポーツイベントの誘致と開催支援や行政・企業との調整などを行なっている。
同大会とほぼ同じタイミングの2013年より自転車レース「ツール・ド・フランスさいたまクリテリウム」が市内では行われているが、そちらでは初回より市などと共催、そして前回2019年大会からは主催に変わっている。
同大会と異なりプロレースがメインでさいたま新都心内だけに規模も大きいわけではなく、一概に比べることは難しい。後援なのも何かしら事情があるのだろう。
しかし企業からの協賛金が取れないのであれば、折衝機能のある機関をもっと有効活用した方がいいのではないだろうか。現在同法人の代表理事を務めるのは横浜DeNAベイスターズの初代社長を務めた池田純氏。同氏には球場稼働率50%を切り20億の赤字を計上した球団を社内改革を通じて観客増や黒字化につなげた実績がある。またスポーツ界をはじめ各界ともパイプが強い。
市民主体の大会にしても、資金問題は依然として残ることが予想される。
1年の、もしかするとそれ以上なのかもしれないが、「充電期間」を経て生まれ変わることができるか最大の正念場に立たされている。
