東日本各地への新幹線が発着する大宮において各地域の交流・発信や活性化を促す東日本連携支援センター「まるまるひがしにほん」(さいたま市大宮区大門町)において、北関東(茨城・栃木・群馬)の食材を同市内飲食店・食品加工業者など向けて紹介する北関東食材商談会が、1/17(火)開催された。主催は同市経済局商工観光部経済政策課。
各地域より特徴ある食材を集め、試食も交えて紹介した。
高品質の商品で売上増を
同施設では地域の飲食店や食品加工・小売事業者など食を主とした事業者に対して、東日本連携の一環で各地のネットワークを活かした食材商談会を今年度は5回開催してきた。
今開催では関東食糧(桶川市川田谷、臼田真一朗代表取締役社長)協力のもと、「特徴ある食材を試してみたい」という地域のニーズに応えて埼玉からも近い北関東の食材を揃えて試食も展開。地域で知られていない食材を広めるとともに、高品質の商品・メニューに仕上げて地域事業者の売上増につなげる狙い。
北関東各地に対しても「東京にも負けないマーケットがあることを訴求したい」と同課。2月には北海道、3月には南関東の食材商談会も予定。
業務用の産直青果を紹介
野菜については、群馬から寒ちぢみほうれん草や泥ねぎなどを紹介。特に群馬・嬬恋産の寒ちぢみほうれん草は、寒さで葉が縮まることでアミノ酸が表出されるという。
果物では茨城産いちごの「やよいひめ」を紹介。飲食店などを顧客としており、産地直送で鮮度も高い。
「生産者直送の湘南ゴールドの扱いも強化していきたい」と同社ベジタブル課。
アンコウは例年の倍額
水産では茨城名物のアンコウをはじめ、目開きや酢だこなど海産加工品を紹介。
茨城では底引き漁でアンコウやカレイなど海の深部に棲息する魚が多く獲れるが、今年はアンコウの漁獲量が少ないという。「例年の倍の額がついている」と山本水産(同市北区吉野町)の坪井俊之代表取締役社長。
東日本大震災による放射能などで風評被害はあったものの、質の良さや鮮度で茨城県産の海産を評価する声も多い。加工会社も多いため、加工品もバラエティに富む。
規格外品となって市場に出回らず産地で消費される海産も多いが、「今後は新幹線物流などでそうした商品も届けていきたい」と展望。
レアな群馬産食肉にフォーカス
肉類については、赤城とりや赤城ポークを用いたメンチカツやポークウィンナーなどを紹介。
上州牛のような知名度のある食材は出さず、あえてあまり出回っていない群馬産の食肉に焦点をおいたという。それでも国産にこだわる居酒屋などでは導入する動きもある。
北関東各地にもネットワークがあるが、「埼玉の企業として他社にないものを作っていきたい」と同社。深谷豚のメンチカツや加須・香り豚の生ハムなども扱いがあり、地元の食材を細かく扱っていきたいと意気込む。
地産地消も訴求
地産地消の促進へ向けて、同市内の榎本農園(同市西区飯田新田)も出展。同園で生産するハウストマトや加工品などを紹介した。
同園では多くの人々のニーズに応えられるよう多種類のトマトや、アスパラ・米などを生産。トマトを用いたジュースなどの加工品の生産やレストランも展開しており、食をテーマに多角化を図っている。近年では農業に興味のある中年層や大学生が、インターンとして農作業に携わることもある。トマトジュースを見た来場客からは「ニンジンのような良い色」と評価する声も聞かれた。
昨今の光熱費高騰で決して状況は楽ではないものの、加工品の生産などを通じて中食の開拓にも意欲。
福井とも連携強化
開業4年を迎える同施設も年々認知度が高まっており、昨年11月末には利用者が300万人を突破。体験や試食で注目が集まる。
現在は北陸新幹線延伸を控える福井県のPRも実施中。今週末に開催されるさいたまランフェスでは福井市がPRブースを出店するなど、連携も密になっているという。
それ以外に、ひょう害にあった信州りんごの販売を実施したこともあった。「何か問題があった時にも利用される施設になれれば」と想いを込める。
